働く人にとって大切な「心の健康」

　働く上で健康は欠かせないものですが、体の健康とは異なり、心の健康状態を日ごろから意識している人は少ないのではないでしょうか。心の健康は目には見えにくいものですが、体の健康と同じようにとても大切なものです。心の健康を保って働くことができれば、前向きな姿勢で仕事に取り組めるため、生産性やモチベーションが高まります。一方、職場などで過度のストレスを受けて心の健康を害してしまうと、心の病気（うつ病、適応障害、パニック障害など）を引き起こす恐れがあります。心の病気で通院や入院をしている人は、国内で320万人以上にのぼり（平成20年以降）、休職や離職につながるケースも少なくありません。メンタルヘルスの不調は心の風邪と言われるように、心の病気は誰もがかかりうるものなのです。

 
　心の不調は周囲から見えづらいだけでなく、当人ですら気づかない場合もあります。そのため、心の病気は予防をするとともに、かかってしまった場合には周囲がサポートし、早期に適切な治療等を受けさせることが大切です。たとえば、2014年に労働安全衛生法が改正され、労働者が50人以上いる事業所では全ての従業員に対するストレスチェックの実施が、2015年12月より義務づけられることになりました。ストレスチェックは、労働者一人ひとりが抱えるストレスの状態を知り、対処することを目的として実施されます。ストレスが高い状態の人に医師が面接を行ったり、調査結果をもとに職場環境を改善したりすることによって、心の病気を未然に防ごうとするものです。

 
　労働者のメンタルヘルスケアのために、国や企業は制度面での施策を講じていますが、働く人に寄り添う存在である労働組合は、制度の推進とともに、独自の取り組みを進めていくことが大切です。具体的には、職場の実態を把握し、課題を早期に発見することが挙げられます。まずは職場においてストレスの原因となりうる要素を見つけ、管理者や会社に働きかけるなどの行動を起こし、職場環境を改善していきましょう。また、組合員同士のコミュニケーションを活性化し、良好な人間関係をつくることも有効な取り組みです。人と人とのつながりを構築すると同時に、困ったときには気軽に労働組合に相談できる環境づくりを進めましょう。

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