ダイバーシティ

2014.11.14
年齢、性別、価値観、ライフスタイル、人種、障がいなどの違いを受け入れ、それを活用すること。激しく変化するビジネスの世界において、個々の「違い」を積極的に活用することで、企業の競争力・成長力を高める企業が増えている。
ダイバーシティは組合で支える

 ダイバーシティとは一人ひとりが持つ多様性を受け入れ、活用することを意味しています。性別、国籍、障がいなどを理由に、差別をしたり、派遣や請負型で働く人の処遇が低いままに据え置いたりすることは、多様性を認め合う考え方とは相反することです。ダイバーシティを成立させるためには、正しい概念や活用事例を身に付けること、お互いの理解を深めることを含め、コミュニケーションの促進が重要になります。
 

 一般的にダイバーシティは企業が推進するものととらえられていますが、多様性を認め合い、誰もが働きやすい職場づくりをすることは組合がめざす方向と同じです。労働組合も組合員に正しい知識を持ってもらうためのセミナーや周知活動、悩みを持つ組合員の相談対応などを通じて、ダイバーシティの考え方を浸透させる役割を担っているのです。
 
 また、まず職場の実態を把握し、多様な要望を整理しながら「職場をどう改善すべきか」を会社側に提案することも労働組合の重要な役割です。場合によっては、人事政策の立案にまで踏み込んだ対策も必要になるでしょう。いろいろな人の立場を考え、意見を平等に集め、“誰もが”働きやすい職場づくりを進めることで、すべての人のディーセントワーク(働きがいのある人間らしい仕事)を保障すること。そのことが、本当の意味でダイバーシティを成立させることにつながるのでしょう。

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